ここだけコラム

在宅勤務制度を導入したら、こんないいこともある(新型インフルエンザに伴う職場コスト試算)

子育て中は、どうしても子どもの時間に親が合わさないといけないことが出てくる。
例えば保育園の送迎時間や、急な子どもの発熱等でのお迎えなど。
私も経験したが、子どもが病気で寝ている時や、普段でも職場が家の中に来てくれれば、仕事できるのになーって思うことはしばしば。「職場」という場所にいることが難しいだけなのだ。

そんな子育て中の人たちの働きやすい環境の一つが「在宅勤務」制度の導入や従業員が休んでも混乱しない職場の体制づくりではないだろうか。

「そんな子育て中の人たちの都合ばかり言われても…」と思うかもしれないが、意外なところで、子育てしやすい環境を導入したほうが職場コストも安く抑えられる、ってことが分かった。

 東レ経営研究所 ダイバーシティ&ワークライフバランス研究部長 渥美由喜さんの研究による「新型インフルエンザに伴う 親の欠勤がもたらす「職場コスト」試算」がそれだ。
http://www.tbr.co.jp/info_001.html

新型インフルエンザの感染が多く出ると保育園や幼稚園、小学校で感染拡大を防ぐため一週間前後にわたって休園、休校になるところが多い。そのため共働きの親のどちらかが仕事を休まざるをえない状況になる。それは職場にとっても大きなロスになる。
「家族看護」を理由に従業員が欠勤した場合、業務の入団や代替などにかかる費用を職場が被る損失コストとして試算したろころ、時給2000円の人が1日休んだ場合で33000円弱となる。…云々…続きは東レ経営研究所サイトをご覧ください
http://www.tbr.co.jp/info_001.html

女性社員の元気とやる気を引き出す5つのポイント その1

こんばんは、コーディネーターの谷です。仕事柄、職場をもっと元気にするためにはどうしたら?というご相談をいただくことがあります。 まずは「元気な職場」ってどういうものかを聞きながら、職場活性化のプランを考える訳ですが、その際、結構キーになるのが、常に事務所に居る存在、そう、女性社員だったりします。
 特に事務方を女性に任せている企業の場合、1日事務所に居るのは女性ばかり。男性営業担当は、出たり入ったりで、実質職場の雰囲気を作っているのは、女性社員であることが多いのです。 では、女性社員の元気や、やる気を引き出すにはどうしたらいいのでしょうか。 最近では男女問わず、上昇志向のある人材が減ってきたと言われています。出世をしたがらず、責任ある職につくことを嫌がるということです。実際には、以前からそう考える人も多かったのかもしれません。しかし、年功序列制度がほぼ無くなり、「長年つとめれば出世するもの」ではなく、「能力に応じて出世するもの」に変わり、社員の意識も変わってきたのです。  

外資系企業の「優秀な人材確保」大作戦

こんばんは、コーディネーターの谷です。先日朝ご飯を食べながらNHKラジオを聞いていると、ある外資系企業の取り組みが紹介されていました。世界的な金融危機をきっかけに厳しい経営状況に置かれているアメリカなどの外資系企業が、即戦力となる優秀な人材の確保を図ろうと、出産などを機に企業を退職した女性の再就職を支援するセミナーを開いた、という内容でした。地域の中小企業からの相談で、社員間のコミュニケーションの活性化を依頼されることがあります。その際、必ず課題としてあげられるのが、「世代間ギャップ」。バブル崩壊後、新卒を採用していないことによる世代のギャップが多くの企業でみられるのです。新規採用者の先輩は40代、という状況では、なかなか社員間のコミュニケーションも取りづらいということなのでしょう。不況で人材投資をしなかったツケに手を焼いて、「やはり新しい人材の採用は続けなければならない」、と多くの企業経営者がおっしゃいます。とは言え、一度雇ってしまうと、企業にとってはコストとして重荷になるのも事実です。人は欲しい、しかし雇うからには優秀な人材を、とは全ての企業の望みではないでしょうか。出産を機に退職し、再就職を願う女性たちは、その悩みを解決する存在かもしれません。出産、育児という人生の一大イベントを迎え、退職を余儀なくされた女性は、働く意欲を持ちつつも、子育て生活によって乖離してしまったビジネス社会に戻ることに不安を感じがちです。自分の知識は果たしてまだ役に立つのだろうか・・?子供が病気になったら・・・?人間関係は・・・?などなど、不安の種は尽きません。行政が主導となって行う「再就職支援セミナー」は数多く開催されていますが、企業主体のセミナーはまだまだ少ないのが現状です。再就職を考える女性にとって、外資系の企業が主体となって実施する再就職セミナーは、採用担当者の本音の声が聞ける貴重な場であったことでしょう。また、彼女たちにとって、この外資系企業のイメージは恐らく「自分たちを活用してくれる企業」だ、と上がったことと思います。学び、働く意欲の高い彼女たちに、まずは学ぶ場を提供する。新しい優秀な人材との出会いを求めるために、有効な方法かも知れません。

子連れはどこまでOKか

こんばんは、コーディネーターの谷です。出産後、2ヶ月経たないうちに仕事復帰した私ですが、子供を持ったからこそ分かったことがあります。 それは、「子連れでも大丈夫なビジネスシーンがある」ということ。 例えば、書類を届けるといった事務処理。例えば、顔合わせのミーティング。ムスメがもうすぐ2歳、といった状況になって連れて行きづらくなりましたが(うろうろわーわー騒ぎますので)、おっぱい飲んでねんねして〜♪、の乳飲み子の期間は、本当に色々な打ち合わせにスリング持参で行きました。「子連れで行ってもいいでしょうか?」と駄目元で問うて、どうぞ、と快諾いただくことの有り難さ。もちろん、その場を台無しにしない配慮は必要ですが、乳飲み子同伴で対応できるビジネスシーンがあったことは、当時の私にとって、とても有り難いことでした。 社員の柔軟な働き方を推進することで有名なパタゴニアでは、子連れ出勤の風景も多くみられるようです。事務所内で母の仕事終了を待つ子供。 なんだかとても絵になる風景だな、と感じます。 みなさまのビジネスシーン、子供が居ても大丈夫なシーンがありますか?もしあるならば、実際に「子連れ仕事」を推進してみるのも楽しいかもしれません。 

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近日掲載予定です。

 

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